目次
- 1 外資系企業一覧（厳選企業一覧）
- 2 LinkedIn Corporation
- 3 ジョンソン・エンド・ジョンソン株式会社
- 4 華為技術日本株式会社（ファーウェイ）
- 5 株式会社セールスフォース・ジャパン（Salesforce Japan Co.,Ltd.）
- 6 Uber Technologies Inc.（ウーバー・テクノロジーズ）
- 7 Netflix合同会社
- 8 P&Gジャパン合同会社（Procter & Gamble）
- 9 株式会社ロジクール
- 10 ASUS JAPAN株式会社
- 11 Apple Japan
- 12 スリーエム ジャパン株式会社（3M Japan Limited）
- 13 株式会社 日本HP
- 14 ダノンジャパン株式会社
- 15 Refinitiv（リフィニティブ）
- 16 ブルガリ ジャパン株式会社
- 17 TSMC（台湾積体電路製造）
- 18 デル・テクノロジーズ株式会社（Dell Technologies Japan Inc.）
- 19 株式会社フィリップス・ジャパン
- 20 日本アイ・ビー・エム グループ
- 21 アマゾンデータサービスジャパン株式会社
- 22 アクセンチュア株式会社
- 23 デロイトトーマツコンサルティング合同会社
- 24 PwC Japan合同会社
- 25 Meta
- 26 （特集）転職をするとは？
- 27 S&Pグローバル・レーティング・ジャパン株式会社（S&P Global Ratings Japan Inc.）
- 28 アメリカン・エキスプレス・インターナショナル・インコーポレイテッド（American Express International, Inc.）
- 29 ファクトセットパシフィック（FactSet Pacific Inc.）
- 30 ブルームバーグ・エル・ピー 東京支社（Bloomberg L.P.）
- 31 転職エージェントの選び方
- 32 外資系企業の極秘案件を多数保有する究極の転職サイト一覧
- 33 コンサルティング会社への転職に強い転職サイト・エージェント・サービス
- 34 エンジニア・デザイナーの転職に強い転職サイト・エージェント・サービス
- 35 正社員への転職に強い転職サイト・エージェント・サービス
- 36 第二新卒の転職に強い転職サイト・エージェント・サービス
- 37 美容業界への転職に強い転職サイト・エージェント・サービス
- 38 広告・PR業界への転職に強い転職サイト・エージェント・サービス
- 39 ゲーム業界ゲーム業界への転職に強い転職サイト・エージェント・サービス
- 40 ◇◇◇おすすめ記事一覧◇◇◇
- 41 外資系企業への転職Q&A
- 42 外資系企業に転職する方法とは
- 43 転職活動のスケジュール・流れについて
外資系企業一覧（厳選企業一覧）
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2023年の外資系企業の採用トレンド
外資系企業の人材募集は、2022年に続き2023年も引き続き高いといえます。
特に”ITエンジニア・プログラマー”、”ECommerce”やネットビジネスの新規立ち上げなどのポジションは、外資系企業からの引き合いも強く、外資系企業による人材獲得競争が過熱することは間違いありません。
そのため企業のブランディングが応募のニーズを分けるキーワードとなっています。
企業のなかで発信力のあるメンバーが情報を公開を適切にこなし、求職者に対して社内の実情をリアルに伝えている企業を狙って積極的に応募することも重要ではないでしょうか。
また、外資系をとりまく変化のスピードは加速しており、その複雑性は高まっています。
大規模な多国籍企業であれ、小規模な外資系企業であれ、その計画を見直すプロセスが始まっています。
これまで成功を導いてきた戦略や考え方は、将来的には通用しなくなるかもしれません。
そのような環境下では変革を恐れない優秀な人材が求められています。
LinkedIn Corporation
（ウェブサイト）： https://jp.linkedin.com/
◆カテゴリー：外資系SNS会社（外資系企業）
会社概要：LinkedInはビジネスに特化した世界最大のSNS（social networking service）です。世界の5億4600万人を超えるメンバーが仕事やキャリアに関する情報を取得し交換しています。LinkedInは、世界中のプロフェッショナルの仕事とキャリアを支援することをミッションに掲げています。LinkedInのビジネスモデルは、採用ソリューション、広告ソリューション、個人向けのプレミアムプランの3つの収益源で構成されています。2016年12月、LinkedIn Corporationは米国マイクロソフト社によって262億ドルで買収されました。
住所：2029 Stierlin Court Mountain View, CA 94043 United States（米国本社）
設立日：2002年
従業員数：10,113人（グローバル）
（採用ページ）https://www.linkedin.com/company/linkedin/jobs?trk=nav_type_jobs
ジョンソン・エンド・ジョンソン株式会社
（ウェブサイト）https://www.jnj.co.jp/
◆カテゴリー：外資系メーカー（外資系企業）
会社概要：
ジョンソン・エンド・ジョンソンは創業以来、人々のクオリティ・オブ・ライフ（QOL）の向上を目指し、 安全性の高い良質な製品とサービスを提供しています。
日本におけるジョンソン・エンド・ジョンソングループは、ジョンソン・エンド・ジョンソン株式会社とヤンセンファーマ株式会社、エイエムオ―・ジャパン株式会社およびＪＮＴＬコンシューマーヘルス株式会社で構成されています。ジョンソン・エンド・ジョンソン株式会社は社内カンパニー制により、メディカル カンパニー、ビジョンケア カンパニーの2つの事業分野でビジネスを展開しています。ジョンソン・エンド・ジョンソンは、ヘルスケアに特化した幅広いビジネスをグローバルで展開するにあたり、「消費者向け製品」「医療機器」「医薬品」に分けて事業運営を行っています。ビジョンケア カンパニー（コンタクトレンズ事業）では、世界初の使い捨てコンタクトレンズとして開発され、現在も世界中で愛用されるアキュビューⓇを展開。
創業：1961年1月
設立：1978年8月
資本金：80億円
従業員数：2537名（※2022年9月30日現在）
事業内容：総合医療・健康関連用品の輸入・製造販売
本社所在地：〒101-0065 東京都千代田区西神田3丁目5番2号
代表取締役社長：玉井 孝直
代表取締役（メディカル カンパニー）：玉井 孝直(兼任)
代表取締役（ビジョンケア カンパニー）：森村 純
製品ブランド
バンドエイド®
強い粘着力と、傷口につきにくい特殊加工パッドで、キズをしっかり守る救急ばんそうこう（低アレルギー性粘着剤使用）や、医療現場で使われているハイド ロコロイド素材を一般家庭向けキズケア製品に使用したキズを早くきれいに治す製品
薬用リステリン®
薬用リステリン®は、薬用効果が認められた医薬部外品のマウスウォッシュです。４つの有効成分が歯と歯ぐきの間など、ブラッシングでは届きにくいお口のトラブルとなる細菌のかたまり「バイオフィルム」に浸透して殺菌し、歯肉炎、プラークの沈着、口臭を予防
（採用ページ）： https://www.jnj.co.jp/careers
華為技術日本株式会社（ファーウェイ）
（ウェブサイト）：https://www.huawei.com/jp/
◆カテゴリー：外資系IT会社（外資系企業）
【設立年月】2005年11月
【代表者】侯 涛（ホウ タオ）
【資本金】45億6,421万5,000円
【本社所在地】東京都千代田区大手町1-5-1
【事業内容】
・通信事業者向けネットワーク事業
・法人向けICTソリューション事業
・コンシューマー向け端末事業
会社概要：ファーウェイ（中国語表記：華為技術、英語表記：Huawei）は、1987年に中国・深センに設立された従業員持株制による民間企業であり、従業員数17万人以上、世界有数のICTソリューション・プロバイダーです。2015年にはスマートフォンの出荷台数が1億台を超え、世界第3位となりました（IDC）。ファーウェイは通信事業者、企業、消費者の皆様に最大の価値をもたらすべく、競争力の高い製品やサービスを170か国以上で提供し、世界の多くの人々のICTソリューション・ニーズに応えています。ファーウェイ・ジャパン（華為技術日本株式会社）は2005年に設立。日本はファーウェイにとって重要な調達市場でもあり、日本研究所内のソーシング・センターでは優れた技術を持つ日本のサプライヤーとの協業関係を積極的に構築しています。ファーウェイのビジョンは、「通信技術を通じて人々の生活を豊かにする」ことです。通信業界で長年培ってきた経験やノウハウを生かし、情報格差の解消に努め、情報化社会がもたらす利益を誰もが享受できるよう尽力とあります。
（採用ページ）：https://career.huawei.com/reccampportal/jp/social-recruitment.html
株式会社セールスフォース・ジャパン（Salesforce Japan Co.,Ltd.）
（ウェブサイト）：https://www.salesforce.com/jp/
◆カテゴリー：外資系IT会社（外資系企業）
会社概要： クラウドアプリケーション及びクラウドプラットフォームの提供
設立：2000年4月
資本金：1億円
代表者：代表取締役会長 兼 社長 小出 伸一
東京オフィス：〒100-0005 東京都千代田区丸の内1-1-3 日本生命丸の内ガーデンタワー（Salesforce Tower）
本社：米国セールスフォース / Salesforce, Inc.（所在地：サンフランシスコ）
代表者：会長 兼 共同CEO マーク ・ ベニオフ、共同CEO ブレット・テイラー
Chair & Co-CEO Marc Benioff, Co-CEO Bret Taylor
Salesforceの顧客管理（CRM）システムは、サンフランシスコの小さなアパートで働いていた4人の創業者によって、1999年に生み出されました。それにより、すべてのソフトウェアと重要な顧客データがインターネットで提供され、サブスクリプションサービスとして利用可能になりました。この先駆的な「サービス型ソフトウェア（SaaS）」モデルは、瞬く間にテクノロジー業界に浸透しました。さらに、Salesforceの顧客管理（CRM）システムの一つであるTableauなら、深いインサイトを導き出すことで、データにもとづくアクションを実行し、顧客へのサービスを向上させることができます。
（採用ページ）：https://www.salesforce.com/jp/company/careers/japan/
Uber Technologies Inc.（ウーバー・テクノロジーズ）
（ウェブサイト）https://www.uber.com/jp/ja/about/
◆カテゴリー：外資系IT企業（外資系企業）
会社概要：
CEO: Dara Khosrowshahi
本社所在地：1515 3rd Street San Francisco, CA 94158 USA（サンフランシスコ）
従業員数：29,300人
Uberは、現実の世界とデジタルの世界をつなぎ、ボタンを押すだけで移動を実現することを目指すテクノロジー企業です（世界 70 か国で展開）。Uberのアイデアは、2008 年、パリで雪の降る夜に生まれました。Uberは、すべての乗車サービスでゼロエミッション車両、公共交通機関、マイクロ モビリティを活用することにより、2040年までに完全電化のゼロエミッション プラットフォームを実現することを目指しています。目的地への移動手段を提供するだけでなく、Uberでは手頃な料金でのスピーディな料理の配達、医療サービスの格差縮小、新しい貨物運送のソリューション、従業員の出張をスムーズにするための企業向けサービスなどを開発しています。また、ドライバーと配達パートナーが収入を得る機会を提供しています。
（採用ページ）：https://www.uber.com/us/en/careers/
Netflix合同会社
（ウェブサイト）https://www.netflix.com/jp/
◆カテゴリー：外資系IT企業（外資系企業）
会社概要：
創業者 兼 会長：リード・ヘイスティングス
〒107-0052東京都港区赤坂9-7-2東京ミッドタウン・イースト3F
Netflixは、1997年にアメリカのカリフォルニア州で創業し、世界中で運営を行う映像ストリーミング配信事業の運営を行っています。1997年にリード・ヘイスティングスとマーク・ランドルフが、郵送によるDVDレンタル事業を創案。検証のため実際に自分宛にDVDを送ってみたところ、ディスクは無傷で到着。Netflixのベースとなるアイデアが誕生しています。1998年には、世界初のDVDレンタル・販売サイトとしてNetflix.comを創設。2002年には、ナスダックで新規株式公開しており、ティッカーシンボルはNFLX、売値は1ドルでした。2003年には、メンバー数が100万人を突破し、定額制レンタルサービスに対して米国特許商標庁から特許を取得しています。2013年には、「ハウス・オブ・カード 野望の階段」「ヘムロック・グローヴ」「ブル〜ス一家は大暴走!」「オレンジ・イズ・ニュー・ブラック」を初のオリジナルシリーズ作品として配信。「ハウス・オブ・カード 野望の階段」は、インターネット配信サービスとして初の快挙となるプライムタイム・エミー賞3部門を受賞。Netflixは現在、30ヵ国語以上に対応し、190以上の国々に動画配信しています。
リード・ヘイスティングス（創業者 兼 会長）は、1997年にNetflixを共同創立。1991年にPure Softwareを創業し、ソフトウェア開発業者向けのツールを開発。同社は1995年に株式公開を行い、数件の買収を実施した後、1997年にRational Softwareに買収されました。リードは教育に関する慈善活動に積極的に取り組んでおり、2000年から2004年にかけてカリフォルニア州教育委員会の委員を務めました。
現在はKIPP、Paharaなど複数の教育機関の役員や、The City Fundの取締役を務めています。1983年にボウディン大学を卒業。1988年にはスタンフォード大学で人工知能の研究により、コンピュータ科学分野の修士号を取得しています。ボウディン大学を卒業してからスタンフォード大学に入学するまでの間は、合衆国平和部隊に所属し、スワジランドで高校の数学教師を務めました。
（採用ページ）：https://jobs.netflix.com/locations/tokyo-japan
P&Gジャパン合同会社（Procter & Gamble）
（ウェブサイト）：https://jp.pg.com/
◆カテゴリー：外資系消費財メーカー（外資系企業）
会社概要：
設立：2006年3月（1973年にプロクター・アンド・ギャンブル・サンホーム株式会社として、日本で営業開始）
代表：代表取締役社長 スタニスラブ・ベセラ
本社所在地：〒651-0088 兵庫県神戸市中央区小野柄通７丁目１−１８ 三宮ビル北館
P&Gジャパン東京オフィス：〒104-0031 東京都中央区京橋２丁目２−１ 京橋エドグラン15F
事業内容：日本における洗濯洗浄関連製品・紙製品・医薬部外品・化粧品・小型家電製品などの販売、輸出入
日本におけるグループ会社：P&Gプレステージ合同会社/ ピー・アンド・ジー株式会社/ P&G イノベーション合同会社
主な営業所：札幌・仙台・東京・名古屋・大阪/神戸・福岡
生産拠点：明石（兵庫県）、滋賀、高崎（群馬県）
社員数：約3,500名（グループ会社含む）
P&Gは世界180カ国にて48億人以上に製品を提供、世界最大の日用消費財メーカーです。洗剤、ヘアケア製品、化粧品、小型家電製品、ベビー用紙おむつなど、消費者の暮らしと密接につながった製品とサービスをお届けしており、パンパース、アリエール、ファブリーズ、ジレット、パンテーン、SK-II、ブラウンなど、高い価値と品質をもつ幅広い製品ブランドを提供しています。P＆Gは毎年配当を増やし続け、129年連続で株主へ配当を支払いました。
P&G Japanでは洗剤、ヘアケア製品、化粧品、小型家電製品、ベビー用紙おむつなど、消費者の暮らしと密接につながった製品とサービスを日本国内外の消費者に提供しています。 P&G GlobalにとってP&G JapanはFocus Market（重要な拠点）として位置づけられており、世界一基準が厳しいと言われる日本の消費者のニーズを満たすべくして開発された高品質な製品やサービスは多くのP&Gの国へ輸出・応用されています。総合職に占める外国人の割合は16%と、27カ国にもおよぶ多様な国籍を持つ社員が働いておりグローバルな拠点となっています。
（採用ページ）： https://japan.pgcareers.com/
株式会社ロジクール
（ウェブサイト）：https://www.logicool.co.jp/ja-jp
◆カテゴリー：外資系消費財会社（外資系企業）
会社概要：
本社：東京都港区
代表取締役社長：笠原健司
イノベーションと品質を重視するスイス企業、LOGITECH(日本法人ロジクール）は、人々の毎日の生活に役立つ製品と体験を生み出してきました。1981年にスイスのローザンヌで設立されたロジクール社は、革新的なパソコン周辺機器や多数の業界初の製品を通して人々をつなぎ始め、シリコンバレー領域まで拡大。赤外線コードレスマウス、親指で操作するトラックボール、レーザーマウスなどがあります。
プロダクトデザインにおける専門知識と世界的な広がりを共に拡大。デザインをすべての製品の中心に据えて、真に独自で有意義な体験を生み出しています。世界中のほぼすべての国で製品を販売することで、LOGITECH(日本法人ロジクール）は、音楽、ゲーミング、ビデオおよびコンピューティングを通して人々をつなげる製品をデザインするマルチブランド企業に発展。日本法人ロジクールのブランドには、Logicool(ロジクール)、Logicool G(ロジクール G | ゲーミング関連）、ASTRO Gaming、Ultimate Ears、Jaybird、Blue Microphones、およびStreamlabsがあります。
「Logicool G（ロジクール G）」シリーズは、PC ゲーミング用マウス、キーボード、ヘッドセットなど、eSportsでの勝利を追求し、プレイ・競技中の操作性と快適性を向上させるゲーミングギアブランドです。デザイン性とユーザビリティを兼ね揃えた「Logicool G」ギアは、あらゆるジャンルのゲーム、eスポーツを愛するコアユーザーの方向けに充実したラインアップ を取り揃えています。また大会、イベント各種、そしてeスポーツチームやアスリートへのスポンサーシップを通し、日本国内におけるeスポーツ文化の成長・裾野拡大をサポートする活動も積極的に行っています。
（採用ページ）https://jobs.jobvite.com/logitech/
（参考画像：キャンペーン詳細についてはロジクール社のホームページにてご確認ください）
ASUS JAPAN株式会社
（ウェブサイト）https://www.asus.com/jp/
◆カテゴリー：外資系メーカー（外資系企業）
会社概要：
所在地：101-0051東京都千代田区神田神保町3-23-2神保町錦明ビル7F
代表者：陳 青禾
設立年：2008
資本金：2億500万円
従業員数：140
台湾に本社のあるASUSは 、世界82カ国と地域に拠点を要しています。ASUSはパソコン、タブレット、スマートフォンなどのデジタルデバイスをはじめ、マザーボードやビデオカードなどパソコン向け高性能パーツを開発・販売する総合エレクトロニクスメーカーであり、ゲーミングブランド「ROG(Republic of gamers)」のゲーミングノートPC、ゲーミングデスクトップを中心に販路を拡大しています。
ASUSはマザーボードの生産量が世界一で、世界シェアの約40%を占めており、今日ではコンピューターの三台に一台はASUSマザーボードを搭載している計算になります。2008年の売上げ個数は2400万個以上、長さを継ぎ足すと台北101ビルの10,000件分、エベレストの600倍に達します。
芸術や学問におけるインスピレーションの象徴となっているギリシャ神話の空飛ぶ白馬“ペガサス・Pegasus”。この最後の四文字がASUSの由来です。「すべての製品に高い品質と独創性を吹き込むことにより、機知に富むペガサスが象徴する強さ、創造性、純粋さを具体的に実現する」という意味が込められています。また、2012年10月よりASUSは「エイスース」と発音が統一されました。
（採用ページ）：https://www.asus.com/ca-en/ASUS-Employment/careers-at-asus/
Apple Japan
（ウェブサイト）：https://www.apple.com/jp/
◆カテゴリー：外資系IT会社（外資系企業）
会社概要：
Chief Executive Officer: Tim Cook
東京オフィス：〒106-6140 東京都港区六本木6丁目10番1号六本木ヒルズ
Appleは1984年にMacintoshを登場させ、パーソナルテクノロジーに革命を起こしました。Appleは、iPhone、iPad、Mac、Apple Watch、Apple TVにより世界のイノベーションを牽引しています。Appleの5つのソフトウェアプラットフォーム──iOS、iPadOS、macOS、watchOS、tvOSはすべてのApple製品でシームレスな体験を提供するとともに、App Store、Apple Music、Apple Pay、iCloudといった画期的なサービスで人々の可能性を拡げています。Appleの10万人以上の社員を擁しており、世界で最も素晴らしい製品を創り出すこと、そして自分たちが生まれてきた世界をさらに良いものとして次世代へ残すことに邁進しています。 iPhoneの商標は、アイホン株式会社のライセンスにもとづき使用されています。
日本で35年以上活動してきたAppleは、80万を超える雇用を生み出しています。日本のサプライヤーの数は905を超えています。Appleの採用は、設計者、科学者、建設、製造、小売、カスタマーサポート、マーケティング、ハードウェアとソフトウェアのエンジニアなど幅広い分野に広がっています。Appleのテクニカルサポートのコールセンターでは、日本で1,441人の担当者が国内のユーザーに対応しています。さらに、多くの企業とは異なり、フルタイムとパートタイムの両方の社員に、健康保険、マッチング拠出の退職金制度、従業員株式購入制度などの福利厚生を受ける資格が与えられています。
（採用ページ）https://jobs.apple.com/ja-jp/search?location=japan-JPNC
スリーエム ジャパン株式会社（3M Japan Limited）
（ウェブサイト）：https://www.3mcompany.jp/3M/ja_JP/company-jp/
◆カテゴリー：外資系消費財会社（外資系企業）
会社概要：
創業:1960年（昭和35年）2月23日
本社所在地:〒141-8684 東京都品川区北品川6-7-29
資本金:9億6,000万円
代表取締役社長:宮崎 裕子
３M（本社：米国ミネソタ州）は、Science（サイエンス）をベースに生み出されるイノベーションを通して、人々の生活を豊かにすることを目指しています。環境保全、企業責任、社会的責任、経済発展を通じて地球の持続可能性に貢献しながら、サイエンスとイノベーションを活かして、世界中のすべての人たちの生活に深く関わっています。コミュニティへの貢献として次のような活動にも積極的に取り組んでいます。
● 1996年から、子供たちの科学への関心を深めることを目的とした「3Mウィザードプログラム子供科学実験室」を開催
● 2018年より女子中高生・女子学生にSTEM分野の促進と、多様な将来の選択肢を支援する目的で、内閣府男女共同参画局が中心に実施している「リコチャレ（理工チャレンジの略）」に参画
● 2020年から家庭で子供に科学の魅力を探求するため動画コンテンツ「サイエンス アット ホーム（Science at Home）」の制作と無料公開
● 3MGivesを通じた、地域社会、社会的格差や過小評価された児童、生徒への支援活動
（採用ページ）https://www.3mcompany.jp/3M/ja_JP/careers-jp/
株式会社 日本HP
（ウェブサイト）https://www.hp.com/jp-ja/home.html
◆カテゴリー：外資系メーカー（外資系企業）
会社概要：
社名（日本）：株式会社 日本HP（英語名：HP Japan Inc.）
設立：2014年12月
代表取締役社長執行役員：岡戸 伸樹
資本金：5億円
事業内容：PC、プリンティングおよび付随するサービス、ソリューション事業
本社：東京都港区港南1丁目2番70号 品川シーズンテラス21階
主要事業所：東京、大阪、名古屋、福岡、横浜
日本HPは、ヒューレット・パッカードカンパニーの分社により、2015年に誕生。グローバルでは186か国で事業を展開。日本を最も重要な国の一つとして位置づけ、1999年にPCの東京生産を開始するなど、約60年に渡り日本市場に根差した事業を推進。PCやプリンターでは、より安全で様々な用途に適したデバイスを提供するとともに、周辺機器やサービスを拡充し、優れた顧客体験を創造しています。HPはグローバルで、2030年に世界で最も持続可能かつ公正なテクノロジー企業になることを目指し、気候変動対策、人権、デジタルエクイティ（公平性）を推進する意欲的な目標を掲げています。
社名（米国）：HP Inc. (略称：HP)
設立：2015年11月
社長兼CEO：エンリケ・ロレス（Enrique Lores）
事業内容：PC、プリンティングおよび付随するサービス、ソリューション事業
売上高：635億ドル（2021年度）
従業員：約5.1万人
活動拠点：186か国
本社：米国カリフォルニア州パロアルト市
HPは、1939年米カリフォルニア州パロアルト市の小さなガレージで、ビル・ヒューレットとデイヴ・パッカードという二人のエンジニアによって創立されました。79年前、そのガレージで最初に作られた製品は、オーディオ発振器。ウォルト・ディズニー・スタジオの映画「ファンタジア」の制作に用いられました。それ以来、HPはデスクトップPCやタブレットPC、サーマルインクジェットプリンターなど、革新的なテクノロジーを搭載した世界初の製品を次々と世に送りだしました。現在、HP創業の地であるこのガレージは、「シリコンバレー発祥の地」として知られています。2015年の分社により、イノベーションをさらに加速する新生HP。世界でもっとも安全で管理性に優れたPC＆プリンター、デザイン性に優れたプレミアムPC、環境性能に優れたプリンター、ものづくりを変革する3Dプリンターなど、創業当時のDNAは今でも褪せることなく受け継がれています。
（採用ページ）： https://jobs.hp.com/ja/
ダノンジャパン株式会社
（ウェブサイト）：https://www.danone.co.jp/
◆カテゴリー：外資系消費財会社（外資系企業）
会社概要：
【設立年月】1992年11月
【資本金】3億円
【代表者】代表取締役社⻑ ローラン・ボワシエ（Laurent Boissier）
【従業員数】373名
【本社所在地】〒153-0051 東京都目黒区上目黒 2-1-1 中目黒 GT タワー 13F
関西オフィス：〒532-0004 大阪府大阪市淀川区西宮原 1-5-28 新大阪テラサキ第 3 ビル 401
館林工場：〒374-0071 群馬県館林市下早川田町 366-1
エビアンジャパン事業部：〒153-0051 東京都目黒区上目黒 2-1-1 中目黒 GT タワー 13F
世界中のより多くの人々に、食を通じて健康をお届けする」というダノングループの理念のもと、日本の消費者の皆様のニーズにあった健康的でおいしい製品の開発に焦点をおいて取り組んでいる
【メインの事業内容】チルド乳製品の製造と販売、植物性食品の輸入・販売
■主要商品
＜チルド乳製品＞「ダノンビオ」「ダノンデンシア」「オイコス」「ベビーダノン」「プチダノン」「ダノンヨーグルト」
＜植物性食品＞「ALPRO」
＜ウォーター＞「エビアン」
（採用ページ）：https://www.danone.co.jp/candidate/
英語はどの程度必要ですか（採用ページ引用）⇨部署や担当業務によって日々の使用頻度は異なりますが、様々な機会を得るためにはビジネスレベルの英語は必須とお考えください。主要なミーティングは英語で行われます。ダノンでは、オンライン英会話サポートプログラムも提供しています。英語力があれば昇進や海外赴任の機会が拡がります。
Refinitiv（リフィニティブ）
（ウェブサイト）https://www.refinitiv.com/ja
◆カテゴリー：外資系IT会社（外資系企業）
会社概要：英国に本社を置く世界的な金融市場インフラ（FMI）プロバイダーであるリフィニティブ（ロンドン証券取引所グループ企業）は、約 190 カ国で 4 万社を超える企業・機関に情報、インサイト、テクノロジーなど情報やサービスを提供しています。
トレーディング・プラットフォーム、市場データ・インフラストラクチャー、オープン・テクノロジー・プラットフォームを通じて、世界の金融市場コミュニティを相互に接続しています。2018 年 10 月 1 日には、トムソン・ロイターのファイナンシャル＆リスク部門を傘下におさめています。
◆ビジネスに直結する世界を網羅したネットワーク
・全世界の顧客の数：40,000社
・1日に配信される市場更新情報：400 億件
・外国為替の１日平均出来高 (ADV)：4,000 億ドル以上
・約 190 か国でのエンドユーザー数：40 万人以上
住所：東京都港区赤坂
Phone：03-6743-6515
（採用ページ）https://jobs.refinitiv.com/ListJobs/All/Search/TR-Other-Locations/Japan
勤務時間：9:30 ～ 17:30（部署・職務により始業・就業時間が異なる場合あり）
フレックスタイム勤務制度、在宅勤務制度あり
ブルガリ ジャパン株式会社
（ウェブサイト）https://www.bulgari.com/ja-jp/
◆カテゴリー：外資系アパレル会社（外資系企業）
会社概要：ブルガリは、ギリシャの銀細工職人ソティリオ・ブルガリによって、1884年、ローマで誕生しました。クラシックとモダンが調和したそのスタイルは、イタリアン・エクセレンスの代名詞となり、大胆なデザインと特徴的な色彩で知られるようになりました。ブルガリの誕生の地、コンドッティ通りの本店には、1950年代の“ドルチェ・ヴィータ（甘い生活）”の時代、著名なアーティスト、作家、俳優などが集いました。現在のブルガリの多様性は、こうした中から生まれてきたものです。時が過ぎ、ブルガリのジュエリーのスタイルは、ひと目でそれと分かる、個性的で魅力あるものとなりました。ブルガリファミリーの成功とパイオニア精神に導かれ、ブルガリはグローバル企業として発展し今日に至ります。ジュエリーと時計から始まるそのルーツは、アクセサリー、香水、ラグジュアリーリゾートによる新しい表現に広がっています。
企業文化：現代イタリアの宝飾業者、ブルガリは、カラーストーンにかけては誰もが認める名門ブランドです。 130年にわたり時代に左右されない魅力とエレガンスを伝統として守り、イタリアに受け継がれてきた過去の遺産を現代的なデザインに取り入れてきました。 仕事を進める上では、ブルガリブランドの独自性を高めるため、創造性、起業家精神、情熱を発揮することを大切にしています。
社員一人ひとりが、誠実で柔軟な考え方と革新的な発想を持ちながら才能を発揮することで、ブルガリの文化とアイデンティティ、そして未来に貢献することができると考えています。 ブルガリの評判を支えているのは、ブルガリの伝統である卓越したクラフツマンシップ、情熱、細部へのこだわりです。 それと同時に、人の手で一流のものを生み出すブルガリの夢を体現するのはブルガリの社員であり、それこそがラグジュアリーの本質といえるでしょう。
設立：2006年12月
代表者：代表取締役社長 ウォルター・ボロニーノ
資本金：1億円
従業員数：582名（2019年7月1日現在）
事業所：【本社】東京都中央区銀座2-7-12 【店舗】札幌、仙台、東京、千葉、横浜、御殿場、名古屋、軽井沢、京都、大阪、神戸、岡山、広島、松山、福岡（全国38店舗）
業種：ファッション・アパレル・アクセサリー【商社】/ファッション・アパレル・アクセサリー【小売】/繊維・服飾雑貨・皮革製品【メーカー】/繊維・服飾雑貨・皮革製品【商社】/ホテル・旅行
事業内容：イタリア・ブルガリ社製の高級宝飾・時計・レザーグッズ等の卸・小売業
採用ページ（https://www.bulgari.com/ja-jp/people-and-careers/living-in-bvlgari.html）
TSMC（台湾積体電路製造）
（ウェブサイト）https://www.tsmc.com/japanese
◆カテゴリー：外資系半導体メーカー（外資系企業）
会社概要： 1987年に設立されたTSMCは、専業ファンドリービジネスモデルの先駆者であり、設立以来、世界最大の専業半導体ファンドリーです。台湾に本社を置きグローバルに展開、1997年には日本オフィスを開設しています。台湾政府の半導体技術プロジェクトを母体とし、米大手のテキサス・インスツルメンツでバイスプレジデントを務めた張忠謀（モリス・チャン| Morris Chang）が創業。2021年には唯一の半導体企業として、21年連続でDow Jones Sustainability Indices (DJSI)に選定、Sustainalytics ESG Ratingで238社の内3位にランク付け、MSCI ESG Leaders Indexes/SRI Indexes（”AA”レーティング）およびFTSE4Good Emerging Index/All-world Indexに選定、ISS ESGによる「ESG Corporate Rating」で “Prime” の認定を受ける、Corporate Knights社の“世界で最も持続可能な企業100社”で20位にランク付け、台湾持続可能エネルギー研究所(TAISE)の“The Most Prestigious Sustainability Award”を受賞しています。
本社:Hsinchu(新竹市) Taiwan
ニューヨーク証券取引所上場： (TWSE: 2330, NYSE: TSM)
TSMCのコア・バリュー（基本的価値観）
- 常に誠実であること (Integrity)
この理念は、最も基本的かつ重要な価値観です。我々は、真実のみを語ります。その成し遂げた実績のみが、我々の企業価値の証であると信じ、決してなし得ない事を誇張しません。安易なコミットメントはせず、しかし、一度コミットメントしたものに対しては、それを貫徹するよう最後まで努力します。市場において社会理念に基づき競争し、他社を誹謗中傷することなく、他社の知的財産を尊重します。協力会社に対しては、客観的で、首尾一貫した、公平な態度を堅持します。TSMCでは、いかなる不道徳な行いや政治活動や社内における政治的活動も容認しません。新規雇用の際には、候補者の資質と人格を重んじ、縁故による採用はしません。 - コミットメント (Commitment)
TSMCは、顧客、協力会社、社員、株主そして社会の繁栄を約束します。すべての株主や顧客は、TSMCの成功を援助しており、TSMCは、株主や顧客に最高の利益を提供することに専念することで、全ての株主や顧客が、互いにコミットメントを共有することを願っています。 - イノベーション (Innovation)
イノベーションは、TSMCの成長の源であり、戦略立案、マーケティング及びマネージメントから技術及び製造に至る、TSMCの事業におけるあらゆる面を支えています。TSMCでは、イノベーションとは、新しい発案という意味に止まらず、発案を実際に実行するという意味なのです。 - 顧客の信頼 (Customer Trust)
TSMCでは、顧客第一主義を念頭におきます。顧客の成功は我々の成功であり、 顧客の競争力は、我々の競争力と考えます。長期的な顧客の成功の一環として、TSMCを信頼し、頼りにする顧客と、緊密で永続的な関係を築くことに尽力します。
（採用ページ）： https://tsmc.taleo.net/careersection/tsmc_exti/moresearch.ftl?lang=en
デル・テクノロジーズ株式会社（Dell Technologies Japan Inc.）
（ウェブサイト）https://www.dell.com/ja-jp
◆カテゴリー：外資系メーカー（外資系企業）
会社概要：2016年DellとEMCはテクノロジー業界史上最大規模となる統合を実現し、Dell Technologiesを設立。「人類の進歩を牽引する先進的なテクノロジーを創出し提供すること」を目的として掲げ、世界中のクライアントのビジネスを支援しています。 日本においては、デル株式会社とEMCジャパン株式会社が一体となって事業を展開してきましたが、2020年8月1日にデル・テクノロジーズ株式会社として両法人を統合。
本社所在地：〒100-8159東京都千代田区大手町一丁目2番1号 Otemachi Oneタワー 17階
事業所：川崎ラボラトリ（神奈川）, 西日本支社（大阪）、名古屋支店（愛知）、
九州支店（福岡）、豊田技術センター（愛知）、宮崎カスタマーセンター（宮崎）
設立年月日：1989年6月（2020年8月商号変更）
資本金：300,000,500円
代表取締役社長：大塚 俊彦
従業員数：3,260人（2020年8月現在）
事業内容：日本におけるデル・テクノロジーズ製品、ソリューション、サービスの販売、ならびに保守業務
Dell Inc.
会長兼CEO（最高経営責任者）：Michael Dell
デル・テクノロジーズは、組織がデジタルの未来を築き、ITを変革し、最も重要な情報を保護するために不可欠なインフラストラクチャを提供するイノベーターです。デル・テクノロジーズは1010億ドルの売上を誇り、133万人のメンバーを擁しています。グローバル企業や政府機関からスモール ビジネス、個人顧客まで、さまざまなニーズに対応する世界最大規模のIT企業です。
Michaelは、1984年（当時19歳）、1,000ドルでデル・テクノロジーズを設立したことから始まります。「テクノロジーは人間の可能性を引き出すものである」という言葉にも顕著に表れていますが、テクノロジーをどのように設計し、製造して、販売するかというMichaelのビジョンによって、IT業界は大きく変化しました。1992年には、Fortune 500にランキングされた歴代最年少のCEOとなりました。Michaelは、鋭いビジネス ビジョンと大胆な行動で知られています。2013年にデル・テクノロジーズを非公開企業にし、2016年にはDell、EMC、VMwareの統合というテクノロジー分野では史上最大規模の提携を行い、その後、2018年にデル・テクノロジーズを公開市場に再上場させました。Michaelは、2021年にデル・テクノロジーズからVMwareをスピンオフした後も、引き続きVMwareの取締役会で会長を務めています。
（採用ページ）： https://jobs.dell.com/
株式会社フィリップス・ジャパン
（ウェブサイト）https://www.philips.co.jp/
◆カテゴリー：外資系メーカー（外資系企業）
会社概要：オランダを本拠地とするロイヤル フィリップスは、人々の健康の向上にテクノロジーで貢献するヘルステック分野のリーディングカンパニーです。健康な生活、予防、診断、治療、ホームケアという一連のヘルスケアプロセスを通じて、先進的なテクノロジーと、医療従事者および消費者のインサイトを基に、人々の健康を改善し良好な結果をもたらすための包括的なソリューションを提供しています。
設立：1953年
代表者：代表取締役社長／堤 浩幸
資本金：30億円
従業員数：2200名
事業所：【本社】東京都港区港南2-13-37 フィリップスビル
業種：医療機器【メーカー】/医療機器【商社】/カメラ・メガネ・電気・OA【小売】/その他IT・通信系/その他専門コンサル
事業内容：医療機器、家庭用電気機器の輸入・販売及びサービス・ヘルスケア製品、コンシューマーライフスタイル製品から構成、全国に事業所を展開し製品・サービスの提供。
採用ページ（https://www.careers.philips.com/jp/ja）
日本アイ・ビー・エム グループ
（ウェブサイト）https://www.ibm.com/jp-ja?lnk=m
◆カテゴリー：外資系IT企業（外資系企業）
会社概要：IBMは、世界最大級の戦略コンサルティング部門を有する一方、26年連続で米国特許取得件数で第1位となりました。さまざまなビジネス環境に置かれている顧客の変革を支援し実現するために、グローバルで培った知見を活かしたコンサルティングとテクノロジーの価値を提供できることがIBMの強みです。そんなIBMが現在世の中に送り出しているのがAIであるIBM Watsonです。Watsonは、これまで活用できなかった膨大なデータを理解し、推論し、答えを導き出すことで、医療、法律、行政サービス、教育などあらゆる業界における課題を解決し、世界をより豊かな社会へと変革しようとしています。
【企業一覧】https://1.cms.s81c.com/sites/default/files/2019-09/keireki2019-3.pdf
■日本アイ・ビー・エム株式会社（IBM）：情報システムに関わる製品、サービスの提供
■日本アイビーエム・ソリューション・サービス株式会社（ISOL）：金融分野を強みに、システム・インテグレーション事業、テクノロジー・サービス、インフラ構築支援、アウトソーシング・サービスの提供
■日本アイ・ビー・エム・サービス株式会社（ISC-J）：情報システムの企画・設計・開発・保守・運用にかかわるコンサルティング、技術支援、受託サービス およびIBM製品を補完する他社製ソフトウェア製品の提供
■日本アイ・ビー・エム・スタッフ・オペレーションズ株式会社（ISOC）：日本IBMの販売活動から管理業務までのバックオフィス業務支援
■日本アイ・ビー・エム テクニカル・ソリューション株式会社（TSOL）：製品保守、ITサービスをベースとしたソリューションを提供
■日本アイビーエム中国ソリューション株式会社（IGSCH）：製造業のお客様への情報システムの企画・設計・開発・保守・運用のアウトソーシング・サービス及びシステム・インテグレーション・サービスを提供
■日本アイ・ビー・エム共同ソリューション・サービス（CSOL）：金融機関のお客様への情報システムの開発・運用・保守、基盤開発・運用のアウトソーシング・サービスを提供
設立日：1937年6月17日
資本金：1,053億円
代表者：代表取締役社長執行役員 山口 明夫
所在地：〒103-8510 東京都中央区日本橋箱崎町19-21
日本アイ・ビー・エム（株）
日本アイ・ビー・エム・サービス（株）
▶〒060-0005 北海道札幌市中央区北5条西6-2-2
日本アイビーエム・ソリューション・サービス（株）
▶〒261-8522 千葉県千葉市美浜区中瀬1-1
日本アイ・ビー・エム・スタッフ・オペレーションズ（株）
日本アイ・ビー・エム テクニカル・ソリューション（株）
採用ページ（https://www.ibm.com/jp-ja/employment/?lnk=mca_jpja）
IBMコーポレーション概要（米国本社）
1. 会社名称：インターナショナル・ビジネス・マシーンズ・コーポレーション（International Business Machines Corporation）
2. 創立：1911年
3. 本社所在地：米国ニューヨーク州アーモンク（New Orchard Road, Armonk, N.Y. 10504）
4. 代表者氏名：会長、社長 兼 最高経営責任者 バージニア・M・ロメッティ（Virginia M. “Ginni” Rometty）
5. 事業展開：175カ国以上
6. 開発研究：基礎研究所 12カ所
アマゾンデータサービスジャパン株式会社
（ウェブサイト）http://aws.amazon.com/jp/
◆カテゴリー：外資系IT企業（外資系企業）
会社概要：AWSのデータセンターに関わる業務全般：アマゾンウェブサービス (AWS) は、世界で最も包括的で広く採用されているクラウドプラットフォームです。世界中のデータセンターから 175 以上のフル機能のサービスを提供しています。急成長しているスタートアップ、大企業、主要な政府機関など、何百万ものお客様が AWS を使用してコストを削減し、俊敏性を高め、イノベーションを加速させています。
設立日：2009年8月
代表者：代表取締役社長 長崎 忠雄
所在地 〒141-0021 東京都品川区上大崎3-1-1 目黒セントラルスクエア
採用ページ（https://aws.amazon.com/jp/careers/?nc1=f_hi）
アクセンチュア株式会社
（ウェブサイト）https://www.accenture.com/jp-ja
◆カテゴリー：外資系コンサルティング会社（外資系企業）
会社概要：アクセンチュアは「ストラテジー」「コンサルティング」「デジタル」「テクノロジー」「オペレーションズ」の5つの領域で幅広いサービスとソリューションを提供する世界最大級の総合コンサルティング企業です。世界最大の規模を誇るデリバリーネットワークに裏打ちされた、40を超える業界とあらゆる業務に対応可能な豊富な経験と専門スキルなどの強みを生かし、ビジネスとテクノロジーを融合させて、顧客のハイパフォーマンス実現と、持続可能な価値創出を支援しています。
世界120カ国以上のお客様にサービスを提供するおよそ44万2,000人の社員が、イノベーションの創出と世界中の人々のより豊かな生活の実現に取り組んでいます。グローバル・ブランドランキングでは世界第37位のブランド価値を誇り(Interbrand社 “Best Global Brands 2016”)、フォーチュン誌が選ぶ「働きがいのある会社ベスト100」に8年連続して選ばれています。
■業界別専門性（5つのカテゴリー）
・通信・メディア・ハイテク（通信、エレクトロニクス・ハイテク、メディア・エンターテイメントなど）
・製造・流通（自動車、産業機械、食品・日用品、医薬品・医療機器、小売、輸送・旅行サービスなど）
・素材・エネルギー（化学、エネルギー、製紙・製材、金属、鉱業、公益事業など）
・金融サービス（バンキング、保険、キャピタルマーケットなど）
・公共・医療健康本部（政府、自治体、独立行政法人、教育機関、公共医療機関など）
設立年月日：1995年12月（創業1989年8月）
代表者：代表取締役社長 江川 昌史
資本金：3億5000万円
売上高：グローバル 349億USドル（2017年8月期）
従業員数：日本法人約9,500名※グローバル連結：およそ44万2,000人
住所： 〒107-8672 東京都港区赤坂1-8-1 赤坂インターシティAIR
〒220-8691 神奈川県横浜市西区みなとみらい3-6-3 MMパークビル（みなとみらいオフィス）
採用ページ（https://www.accenture.com/jp-ja/careers）
デロイトトーマツコンサルティング合同会社
（ウェブサイト）https://www2.deloitte.com/jp/ja.html
◆カテゴリー：外資系コンサルティング会社（外資系企業）
会社概要：デロイトトーマツグループは日本で最大級のビジネスプロフェッショナルグループであり、監査・保証業務、リスクアドバイザリー、コンサルティング、ファイナンシャルアドバイザリー、税務・法務の5つのビジネスとコーポレート機能から構成されています。国内初の全国規模の監査法人として1968年に誕生して以来、数多くの合併、統合、連携などを経て、経営基盤の強化や活動領域の拡張を行ってています。
➡ 事業内容（事業領域）
●ストラテジー＆オペレーション
・コンピテンシーサービス
(1) 戦略
(2) 組織改革・再編
(3) M&A
(4) CFOサービス
(5) オペレーション変革
(6) サプライチェーンマネジメント（SCM）
(7) イノベーション/コーポレートベンチャリング
・インダストリーサービス
(1) コンシューマービジネス
(2) 金融
(3) ライフサイエンス、ヘルスケア
(4) 情報・メディア・通信
(5) 製造（航空宇宙・防衛、産業機械、総合電機、素材産業、自動車）
(6) 資源・エネルギー
(7) 航空・運輸
(8) ミドルマーケット（中堅企業向けコンサルティング）
(9) パブリックセクター
●ヒューマン キャピタル
・グローバル人材マネジメント
・M&A・組織再編における組織人材マネジメント
・トータル リワード
・タレント マネジメント
・チェンジ マネジメント（組織変革）
・人事部門変革 － HRトランスフォーメーション
●テクノロジー アドバイザリー
・IT戦略
・ITアドバイザリー
・ERP導入
・BI（Business Intelligence）
設立日：1993年4月
代表者：代表取締役社長 近藤 聡
資本金：2億円
従業員数：1,674名（2014年5月1日現在）
住所：〒100-0005 東京都千代田区丸の内3-3-1 新東京ビル4階
採用ページ（https://www2.deloitte.com/jp/ja/careers/experienced-hires.html?icid=top_experienced-hires）
PwC Japan合同会社
（ウェブサイト）https://www.pwc.com/jp/ja/about-us/member/pwc-japan.html
◆カテゴリー：外資系コンサルティング会社（外資系企業）
会社概要：2019年、PwCは日本における事業開始70周年を迎えました。総職員数は8,100名を超え、会計士や税理士はもとより、さまざまな分野のプロフェッショナルを擁する総合的なプロフェッショナルサービスファームグループを形成するに至っています。
設立日：2006年6月（PwCあらた有限責任監査法人として）
代表者：代表執行役 木村 浩一郎
従業員数：8,100名（PwC Japan グループ全体）
住所：〒100-0004 東京都千代田区大手町1-1-1 大手町パークビルディング
採用ページ（https://www.pwc.com/jp/ja/careers.html）
Meta
（ウェブサイト）：https://about.meta.com/ja/
◆カテゴリー：外資系SNS会社（外資系企業）
会社概要：Meta (旧称Facebook社)では、人々がつながり、コミュニティを見つけ、ビジネスを成長させることができる、さまざまなテクノロジーを開発しています。Metaではすべての人にテクノロジーを無料でサービスを利用いただけるように、広告をビジネスモデルとしています。
ブランドアセット:Facebook、Instagram、WhatsApp、Messenger
Facebook創業者、会長兼CEO マーク・ザッカーバーグ
マーク・ザッカーバーグは、Facebookを2004年に設立した創業者であり、現在Metaの会長兼CEOを務めています。会社の全体的な方向性および製品戦略を策定することに責任を負っています。また、Chan Zuckerberg Initiativeの共同設立者であり共同CEOでもあり、病気の根絶から教育の改善、刑事司法制度の改革まで、世界で最も困難な課題のいくつかを解決するためにテクノロジーを活用しています。2004年にカリフォルニア州パロアルトにFacebookを移転するまで、ハーバード大学でコンピューターサイエンスを学んでいました。
東京オフィス：虎ノ門ヒルズ
（採用ページ）https://www.metacareers.com/
オートデスク株式会社
（ウェブサイト）https://www.autodesk.co.jp/
◆カテゴリー：外資系IT企業（外資系企業）
設立：1985年4月1日
資本金：1 億円（米国 Autodesk, Inc. 100% 出資）
代表取締役社長 織田 浩義
社員数：約 250 名（2018 年 2 月時点）
決算期：1 月 31 日
事業内容：製造、建築、土木インフラ、CG／映像業界向け設計・デザインソフトウェアの販売、サポート、デベロッパー向け技術支援など
Autodesk, Inc.
本 社：111 McInnis Parkway, San Rafael, California 94903 USA
設 立：1982 年
代表者：Andrew Anagnost (アンドリュー・アナグノスト) 社長 兼 CEO
社員数：約 8,900 名（2018 年 2 月時点）
決算期：1 月 31 日
売上高：20 億 556 万ドル（2018 年 1 月期）
会社概要：オートデスクは、 3D 技術を使ったデザイン・設計、エンジニアリング、エンターテインメント向けソフトウェアのリーディング企業です。製造、建築、土木インフラ、 CG ／映像などの分野の設計者やデザイナーは、新しい作品やモノを実際に作る前に、そのアイデアをコンピューターでデザイン・設計、可視化、シミュレーションします。
オートデスクのソフトウェアはこうした用途で利用されています。 1982 年に AutoCAD を発売して以来、ヒット映画の視覚効果やエネルギーを自ら作るビル、電気自動車、発電もする電池など、私たちの身の回りにある多くのものはオートデスクの 3D ソフトが利用されています。
今まさに訪れようとしている「創造の未来」では、設計や製造、運用の方法が過激に変化します。各業界でコンバージェンス（収束）が起こり、イノベーションのスピードは加速しています。
オートデスクは、新しいモノづくり環境の変化に対応するため、AR / VR やロボティクス、オートメーション、ジェネレティブ デザイン、建設現場のデジタル化など、最新技術を取り入れた幅広いアプリケーション・サービス・プラットフォームを提供しています。
採用ページ（https://www.autodesk.co.jp/careers）
資産運用入門｜これさえみれば最強https://t.co/puezjRkgIU#相互フォロー #ブラック企業 #派遣 #金融機関 #解雇
— Inspirreed 世に出ることの少ない求人掲載中 (@info_inspirreed) December 1, 2019
（特集）転職をするとは？
『今の仕事に満足していますか？』
『今の給与はあなたの能力に見合ったものですか？』
『上司のパワハラに悩んでいませんか？』
『理不尽な人事異動はありませんか？』
『月の残業時間が100時間を超えていませんか？』
『年収1000万円以下で働いていないですか？』
転職理由は上記のことがほとんどではないでしょうか。
筆者は過去５回の転職経験がありますが、転職をするのには『勇気+体力+忍耐』がいります。
勇気：転職先が必ずしも今の会社よりいいとは限らない。会社自体はよくとも直属の上司や同僚に問題児がいることもしばしば。
体力：内定が出るまでには何度も面接に赴く必要がありますし、面接準備（業界研究など）に時間を割かなくてはなりません。
忍耐：内定が出るまでには時間がかかります。内定が出ても提示給与（みなしボーナスなど）に不満がある場合には再度交渉する必要があります。
しかし、無理をして今の会社にいたとしても幸せかどうかは分かりません。日本の企業文化としては、転職は良くないものとされていますが、今の時代、転職はキャリアアップのツールといえるのではないでしょうか。
ただ、転職は必ずしも幸せに導いてくれる万能薬ではないことは理解しておくべきでしょう。
転職には幾つかの応募方法があります。
◆企業への直接応募（企業ホームページの中途採用ページより）
◆転職サイト経由の応募（直接応募・BIZREACHやCAREERCARVERなどは転職エージェントや企業へのマッチングサイト）
◆転職エージェント（ヘッドハンター）経由の応募
◆Linkedin/Wantedly（ビジネスSNS）
S&Pグローバル・レーティング・ジャパン株式会社（S&P Global Ratings Japan Inc.）
-S&PグローバルSFジャパン株式会社（S&P Global SF Japan Inc.）
-S&P・インターナショナル・エル・エル・シー日本支店（Standard & Poor’s International, LLC/）
・S&Pグローバル・マーケット・インテリジェンス（S&P Global Market Intelligence, LLC）
・S&P ダウ・ジョーンズ・インデックス（S&P Dow Jones Indices, LLC）
（ウェブサイト）： https://www.standardandpoors.com/ja_JP/web/guest/home
◆カテゴリー：外資系格付会社・外資系情報ベンダー（外資系企業）
会社概要：米国のS&P グローバル・インク(ニューヨーク証券取引所の取引略号：SPGI)は、世界31カ国に従業員約2万人を擁する信用格付け、ベンチマーク、各種分析およびデータを、独立した立場から世界の資本・商品市場に提供するグローバル企業です。
S&P グローバル・レーティング、S&P グローバル・マーケット・インテリジェンス、S&P ダウ・ジョーンズ・インデックス、S&P グローバル・プラッツが傘下にあります。
独立した立場から信用リスク分析とリサーチを提供する世界有数の企業です。世界26カ国に約1,400人の格付けアナリストを有し、ソブリン（国債）・事業会社、金融機関およびストラクチャード・ファイナンス案件等について、およそ120万の信用格付けを公表しています。
信用リスク評価に関する歴史は150年以上にわたり、グローバル市場での経験とローカル市場の視点を組み合わせた独自の信用リスク分析を提供しています。日本法人であるS&Pグローバル・レーティング・ジャパンは、主に日本企業および企業等が発行する債務に信用格付けを提供しています。
➡ （S&P グローバル・マーケット・インテリジェンス）
世界中の機関投資家、投資顧問会社および資産運用会社、金融機関、ウェルスマネジメント、事業会社、大学等を対象に様々な資産クラスのデータ、リアル・タイムデータ、調査リポートを提供しています。
デスクトップ・ ソリューション（S&P Capital IQ、GlobalCreditPortal）、エンタープライズ・ソリューション（S&P Capital IQ Valuations、Compustat）、レバレッジド・ローン市場コメンタリー＆データ（LCD）を通じて、専門性の高い金融情報を顧客に提供しています。
➡ （S&P ダウ・ジョーンズ・インデックス）
S&P500やダウ工業株価平均のような象徴的金融市場の指標を所有し、約120年にわたり、機関投資家及び個人投資家に指数やデータおよびリサーチを提供しています。ダイバーシティ・インクルージョンをビジネスの中心とする職場環境が認められ、2009年にWorking Mother Magazine誌が選ぶ『働きたい会社トップ10』に選ばれています。
住所：〒100-0005 東京都千代田区丸の内1-6-5 丸の内北口ビル28階
アメリカン・エキスプレス・インターナショナル・インコーポレイテッド（American Express International, Inc.）
-アメリカン・エキスプレス・ジャパン株式会社（American Express Japan Co., Ltd.）
（ウェブサイト）： https://www.americanexpress.com/japan/
◆（外資系金融機関）カテゴリー：外資系クレジットカード会社（外資系企業）
会社概要： 1850年にニューヨーク州バッファローでビジネスをスタートしたアメリカン・エキスプレス（本社・ニューヨーク州ニューヨーク）は、クレジットカード、旅行小切手、旅行代理店業等旅行関連業務および、銀行業等の金融サービス業務を中心業務とするグローバル企業です。
日本はもとより世界中に拠点（約2200カ所のトラベル・サービス・オフィス）を有し、世界中で6万2500人の従業員を擁しています。アメリカン・エキスプレスは、Great Place to Work® Institute Japanの2017年『働きがいのある会社（従業員1,000人以上）』ランキングで2位に選出されています。
住所： 〒167-8001 東京都杉並区荻窪4-30-16
設立日：1917年
資本金：153億2300万ドル（グローバル）
社員数：783人（2017年5月末）
（アメリカン・エキスプレス・ジャパン株式会社）
会社概要：2005年9月より事業を開始したアメリカン・エキスプレス・ジャパン株式会社は、アメリカン・エキスプレス・インターナショナル, Inc.の100%出資子会社で、アメリカン・エキスプレスのカード会員の旅行手配・コンシェルジェ・サービスなどを業務としています。
設立日：2005年9月
資本金：1億円
社員数：906人（2017年8月末）
ファクトセットパシフィック（FactSet Pacific Inc.）
（ウェブサイト）：https://www.factset.com/ja/
◆（外資系金融機関）カテゴリー：外資系情報ベンダー（外資系企業）
会社概要：1978年設立のFactSet Research Systems Inc.は、米国コネチカット州ノーウォークに本社を置き、北アメリカ、ヨーロッパ、太平洋沿岸地域の世界23カ国64カ所のオフィスを拠点に約9,000人の従業員を擁するグローバル企業です。
FactSet Research Systems Inc.は、ニューヨーク証券取引所及びNASDAQ（ナスダック）に上場しています（取引略号：NYSE:FDS | NASDAQ:FDS）。
機関投資家や運用専門家を対象に、オンライン上で統合されたデータベース・インテグレータのリーディング カンパニーです。また、アナリスト、ポートフォリオ・マネージャー、インベストメント・バンカーに包括的な金融情報と分析機能を提供しています。
住所： 〒 100-0004 東京都千代田区大手町1-1-3 大手センタービル14階
設立日：1995年
社員数： 52人
ブルームバーグ・エル・ピー 東京支社（Bloomberg L.P.）
（ウェブサイト）： https://www.bloomberg.co.jp/
◆（外資系金融機関）カテゴリー：外資系情報ベンダー（外資系企業）
会社概要：Bloomberg L.P.は、マイケル･ブルームバーグ氏（Michael R. Bloomberg・第108代ニューヨーク市長）が米国ニューヨーク州ニューヨーク（本社）で『イノベーティブ・マーケット・システムズ（Innovative Market Systems）』という会社（債券取引の情報を専用端末に配信するサービス）を1981年に設立したのが始まりです。現在では、世界176カ所のオフィスに約1万9000人の従業員を擁するグローバル総合情報サービス企業です。
1994年には、24時間放送のビジネス・金融ニュースチャンネル『ブルームバーグテレビジョン』の放送を開始。2010年は、世界140カ国以上で約4700万の購読者を持つビジネス誌ビジネスウィークを買収し規模を拡大しています。
ビジネスの柱であるブルームバーグ端末（Bloomberg Terminal）は、リアルタイムで市場データ、ニュースやリサーチ情報、高度な分析機能、チャットなどのコミュニケーションツール、取引執行機能を集約した完全統合型ソリューションです。
住所：〒100-6321 東京都千代田区丸ノ内2-4-1 丸ノ内ビルディング21階
設立日：1987年
社員数： 600人
転職エージェントの選び方
求職者と企業を結ぶインフラとして、転職活動をサポートするのが転職エージェントの役割です。本来であれば企業が中途採用ページを充実させ直接応募に力を入れることにより、求職者と企業の双方の無駄なコストを省く方が賢明といえますが、トヨタなどの大手企業でなければ自社サイトに誘導することも難しいご時世であり、転職サイトや転職エージェントを活用する企業が増えていることが、人材紹介業界の巨大化の一要因ともいえます。世の中に星の数ほどある転職エージェントを利用するにあたって、どのような観点で転職エージェント（人材紹介会社）を選べばいいのでしょうか。
ここでは、転職エージェントを選ぶポイントを紹介します。
転職サポートを提供している転職エージェントは、どの業種や職種にも対応している総合型転職エージェントといわれる人材紹介会社大手から、特定職種・業界の求人を扱う特化型（例：金融業界やコンサルティングファーム特化型）といわれる少数精鋭の転職エージェントまで様々な形態の転職エージェントが存在します。自分に希望に合った転職サポートを受けるため転職エージェント選びが重要といえます。
『総合型転職エージェント vs 特化型転職エージェント』で選択を迷う方も多いかもしれませんが、基本的には同じ転職エージェントですので、希望に合った案件を保有している可能性が高い総合型をベースとして、特化型も混ぜながら案件の紹介を待つ方が賢明といえます。
特化型の強みはコネクションといえます。業界出身者が設立した転職エージェントがほとんどであり、過去の職場の同僚とのコネクションをベースに案件を紹介するのですが、取り扱い案件が少ない特化型転職エージェントの場合、紹介される案件が求職者の希望する職種や企業だとは限らない場合がほとんどであり、特化型の転職エージェントを活用する場合には時間を要することを理解しておくことが必要です。
単純に説明すると、他業種やキャリアの選択肢を広げたい方や早く転職をしたい方は総合型転職エージェントを軸に転職活動を、業界経験が長く専門スキルをベースにキャリアアップをした方は特化型の転職エージェントをベースに検討する事が重要といえます。
選び方のポイントですが、ウェブサイトなどだけでは十分な求人数を保有しているかは把握することが非常に困難といえます。ランキングサイトもありますが、正直あてにはなりません。求職者を釣り上げる見せかけ案件が多々存在しており、求人案件で検索した求人に応募してもほぼ募集は終わっている場合がほとんどです。
応募する企業はなるべく多くの選択肢から選ぶ必要がありますので、そのためには応募できる求人数が豊富であることが必要といえます。
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コンサルティング会社への転職に強い転職サイト・エージェント・サービス
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エンジニア・デザイナーの転職に強い転職サイト・エージェント・サービス
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未経験からプログラマーへの転職率95.1%！20代第二新卒/フリーター向け
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「ファミキャリ！」はゲーム誌として多くのゲームファンに愛されている「ファミ通」とクリエイティブ業界専門の転職エージェント会社であるクリーク・アンド・リバー社が運営しているゲーム業界に特化した転職サイトです。
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◇◇◇おすすめ記事一覧◇◇◇
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- ブラック企業からの脱出
- 転職エージェント経由の応募
- 大手転職エージェント一覧
外資系企業への転職Q&A
➡ 評価査定は日系と外資系で違いはありますか？
外資系でも360度評価を採用している企業もあれば、上司だけが直接評価する企業もあるので一概に言うことはできません。日系企業に比べると「数字ベース」で評価することが多いため、主観は入りにくい傾向にあります。
➡ 退職金などの福利厚生面が気になります。
退職金や確定拠出年金（401k）などを導入している外資系企業も増えていますが、住宅手当や家族手当などの福利厚生面は、日系企業の方が充実しているようです。
一方で、外資系に多いのがストックオプション。ボーナスと同程度のRSU（Restricted Stock Unit 譲渡制限付き自社株式取得権）またはストックオプションを付与するケースが多く、年収とストックオプションのモデル例として「1,800万円（ベース給与）＋300万円（ボーナス）＋300万円（ストックオプション）」といった形になります。
➡ 外資系企業では、日系企業のようなポテンシャル採用はないのでしょうか？
以前は即戦力重視の採用でしたが、求める人材要件に合致する人材が国内にいない場合に、ポテンシャル採用に切り替えるケースも増えてはいます。ただし、日本語を話せない外国籍の人材でカバーするケースもあるので、「人材不足＝ポテンシャル採用」とは限りません。
転職エージェントを使うと「積極的に転職を勧められるのでは」と、抵抗感をお持ちの方もいらっしゃると思います。でも、求人情報だけでは年収目安や企業規模など、表面しか見えません。転職先を選ぶには、具体的な業務内容や人間関係、将来性などの情報が重要なはずです。
特に外資系企業の採用マーケットは常に変化しているので、もし転職するまでの期間に余裕をお持ちであれば、転職エージェントに登録して6カ月や1年かけて情報収集したほうが、転職活動の質が高まりますし、ミスのない選択ができると思います。
また、ご説明した通りグローバルとの面接や内定通知書が届くまでに時間を要する点からも、早めに動いた方が安心です。無理に転職を勧めることはありませんので、転職を決めている方もまだ迷っている方も、ぜひ相談してみることをお勧めします。
外資系企業に転職する方法とは
外資系企業に転職するためには、外資系企業のホームページからの直接応募や、転職エージェント/外資系転職エージェント、スカウトサービス（ヘッドハンティングやリファーラル）などを利用することが一般的です。
外資系企業の場合、転職サイトで募集をかけている企業は少なく（かなりサイズの小さい外資系銀行）、直接募集や一般公開をしない形で転職エージェント（特に外資系転職エージェントを活用する例が多い）などへ依頼している企業が多くなります。
また、もし応募したい外資系企業に知人や友人がいる場合はヘッドハンティングを受けたり、紹介してもらったりする方法もあります。
外資系企業に転職する流れとしては、外資系企業における一般的なプロセスと大きく相違なく、レジュメ（Resume）やカバーレター（Cover Letter）を準備し、直接もしくはエージェント、スカウトサービス経由で応募をします。
レジュメが通過したら、一般的には面接が3〜6回程度実施されます。
面接では専門的な質問を聞かれることも多々あります。英語の面接が入る可能性もあるため、事前にSpeakingの練習をしておくと安心です。英語の面接があるようであれば、基本的な問いかけには答えられるような準備はしておきましょう。面接前にロイターやブルームバーグで英語のニュースをみてくことも必要でしょう。
転職活動のスケジュール・流れについて
転職活動を始める場合、入社までにどのくらいの時間を要するのかを把握したうえで動き始めることが理想です。
転職活動には合計で「約3〜5カ月」は必要だといわれています。
・事前準備 1ヶ月（複数応募が理想）
・面談・面接 2カ月
・最終面接・内定・給与交渉 1ヶ月
・退職交渉・引き継ぎ 1〜2カ月（カウンターオファーを受ける場合もある）
・事前準備 1ヶ月（複数応募が理想）
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事前準備では今後のキャリアで実現したいことや転職の目的を明確にすることが重要です。転職で一番実現したいことはなにかを考えながら進めていきましょう。
・面談・面接 2カ月
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面談・面接は基本的に1社あたり複数回実施されます。事前にどんな方と何度面接をするのかなど、選考フローを聞いておけると理想ですが、採用の最終決定者が海外の場合は、フローが複雑になる場合が多々あります。企業の担当者には直接聞きにくいことは、転職エージェント経由で聞きましょう。
・最終面接・内定・給与交渉 1ヶ月
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最終面接を終え内定承諾の段階で不安になることもあると思います。そんなときはご自身に「この会社で働きたいのか？？？」などを問いかけてみましょう。不安が残る場合は、辞退も考えるべきです。特に中途採用の場合は、理由があってポジションがOpenになってることが多いからです。少しでも不安があるのであれば別の企業を探しましょう。
・退職交渉・引き継ぎ 1〜2カ月（カウンターオファーを受ける場合もある）
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退職交渉・引き継ぎは想定しているよりも多くの時間がかかるものです。できるだけ早めに退職の意向があることを現職の企業に伝えるとよいでしょう。有給消化なども考慮すると1ヶ月の想定は短いと言えます。
