世界一わかりやすい為替の授業|FX入門編

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為替(FX)の相場変動は日本経済に大きな影響を及ぼす

 

日本はとても強い通貨である円(JPY)が基軸となる通貨となります。

 

「基軸通貨」と言ってしまうと、為替のマーケットに携わるひとは、米ドルのことだろと言われてしまいますが、日本人が外貨を取引する際には「JPYを他通貨に交換する」ことから始まりますので、基軸となる通貨はJPYです。

 

基軸通貨とは、国際通貨制度において基軸となる通貨のことを指します。基軸通貨となるためには、世界中に流通し、国際間の貿易や資本取引に使用される決済通貨であることや各国通貨の価値基準となる通貨であること、通貨価値が安定していることなどが求められます。

 

世界で見た場合にはドル(USD)が決済通貨(ビジネスをする上で受け渡しする通貨)となりますし、欧州ではドルだけではなく英ポンドGDPやユーロ(EUR)が基軸となる通貨となります。




為替の基礎を一言

 

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仮にUSD/JPYが1ドル100円から1ドル90円になった場合には、日本人から見たら円高、ですしアメリカ人からしたらドル安となります。

 

簡単に言えば「円の価値があがるのか」、「ドルの価値があがるか」の話なのです為替相場とは。

 

日本人はJPY/USDで見るべきなのですが、市場がUSD/JPYをベンチマーク(市場を見る上で利用する指標)としているので、逆の動きで判断するしかありません100円⇛90円なので下がっているはずですが、USDをベースに算出されているので「逆を円高」と言わなければなりません。

 

では、世界で一番取引量が多い通貨ペアであるEUR/USDはユーロ(EUR)を軸に見られていますので、ドイツ人からしたら上がるか下がるかで判断しますが、アメリカ人からしたら逆になります。

 

初歩的なことですが、ここを理解しないでFXの損益だけを見ていても成長はありません。

 

ちなみに、金融のプロフェッショナルが使う専用の情報末端であるBloomberg TerminalではJPY/USDと打ち込めばすぐにデータがでてきます。

 

※Bloomberg Terminalは、リアルタイムで配信されるあらゆる市場のデータ、信頼性の高いニュースや独自のリサーチ、高度な分析機能、コミュニケーションツールを集約した世界トップクラスの法人向け金融ソリューションです。

 

Bloomberg

 

念の為、今Google検索をしたら・・・

 

下記のようにでてきました。

 

1 円 は0.0092ドル(2019年12/8時点)

 

さすがはGoogle何でもでてきますね 笑。




日本経済は為替相場の影響を受けやすい

 

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日本の有名企業を上げてくださいとセミナーなどで質問すると・・・

 

「トヨタ自動車」「ソニー」「パナソニック」などと有名輸出企業があがりますが、

 

実質GDPに対する輸出の比率は約 13%程度(2016年)と、設備投資(工場を建てるなど)や政府支出(公共工事など)より小さいものの、実質GDP成長率に対しては輸出の寄与度(その内訳の増減がどの位貢献したのかを測る手段)が大きく、経済成長のけん引役としても果たす役割が非常に大きいといえます。

 

これもわかりにくい説明なので、わかりやすく解説すると、「実質GDP」「名目GDP」などわかりにくい名称をつけるので、皆が混乱するのですが、名目は物価を考慮しない、実質は物価を考慮したものとなりますが、算出方法が複雑なので・・・

 

実質を抜いて、「GDP=国の売上」と考えるのがいいです。

 

日本は消費者物価指数(CPI)を見る限り、現時点では物価の変動はないものと判断していいですし、名目GDPは世の中ではあまり使われていないので無視していいです。

 

単純にGDPが前年比+2.00%=去年より日本の売上は好調だと認識すればいいだけのことです。

 

海外需要(日本車を買うなどの行動)の増加が日本経済の成長を促進しているというところが重要です。

 

TOYOTA

 

海外投資家は日本企業が堅調に成長する時に日本株を買いに来ます。ということは、ドルやユーロを円に両替して日本株を買うことになるのですが、そのような投資行動の結果、円高になればトヨタ自動車が製品を作るために輸入している原材料の価格も安く購入できメリットがあります。

 

しかし、車体を組み上げて海外に輸出して販売する際はドルなので、自動車をつくった時点より円高の場合に、売上をドルから日本円に交換するとなれば為替差損で利益が目減りしてしまいます。

 

トヨタ自動車は、決算などで使う社内レート(為替レート)は1ドル=110円ですが、1円の円高で利益が約400億円押し下げられます。

 

簡単に言えば、トヨタは仕入れ価格の低下などより、自動車がいっぱい売れて、売上を日本に送金する際の為替レートがいちばん重要なので円安を好むということです。

 

経済成長の源泉が輸出メーカーである限り、日本にとっては円安が簡単に企業収益を押し上げるということです。

 

話は戻りますが、外国人がトヨタ自動車の株を買いました。結果として利益確定の際に円高になってしまっても彼らは株の値上がり+為替差益(差損)のトータルで見ているので、ネット(株価+為替の損益)でプラスになるところで売り抜けます。「株+為替」を1商品と見ているのです。為替ヘッジなどの手段もありますが、株式投資は長期に渡りますので、ヘッジしている外国人投資家の比率は少ないのではないでしょうか。

 

日本の金融機関は外国債券に投資する際にはアセットスワップや先物(含むforward)などでヘッジする場合もありますが(難しい内容なので別の機会に説明します)・・・

 

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では、円安によりデメリットはないのかと言えば色々あります。

 

円安に動く=物価が上がるということです、先程物価は考慮しなくて言いましたが、それは為替レートがUSD/JPY=110近辺にある場合だけです。仮にUSD/JPY=140に達すれば状況は一変します。

 

日本は資源がないので石油などの原材料を海外から大量に輸入します。そこでの決済通貨はドルですので、ガソリンスタンドの価格や様々な商品の価格が跳ね上がります。

 

輸入品の価格上昇はすべての商品に波及する可能性があるのでハイパーインフレ(ものの価格が急激に上がること|例:吉野家の牛丼一杯3,000円になるような事態)となります。

 

これは極端な例ですが、為替相場と日本経済は密接な関係があり、為替(FX)を取引する際の参考になるのではないでしょうか。極端な円安は日本経済にとってマイナスであるということです。

 

おわり・・・

 


 


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