「今の仕事を続けながら転職活動なんて、時間がとれない。いっそ辞めてから、じっくり探したほうがいいのでは。」
ハイクラス転職を考える人の多くが、一度はこう迷います。責任のある立場ほど毎日が忙しく、面接の時間を作るだけでもひと苦労だからです。
結論から言うと、多くの人にとっては在職中に進めるほうが有利です。ただし、退職してから動いたほうがいい場面もはっきりあります。大事なのは、どちらが正しいかではなく、自分の状況に合うほうを、理由を持って選ぶことです。
この記事では、在職中と退職後のそれぞれのメリットとデメリットを、国の調査や制度、海外の事例をもとに比べます。最後に、どちらを選ぶかを決める5つの質問も紹介します。
先に結論をお伝えします
収入と交渉力を守れる在職中の転職活動が基本です。一方で、心と体を休める必要があるとき、今の仕事を続けると活動の時間がまったく取れないとき、学び直しや家族の事情があるときは、お金と手続きの準備をしたうえで、退職後に動くのも立派な選択です。
まずは、大きなちがいを表にまとめました。
| くらべる点 | 在職中 | 退職後 |
|---|---|---|
| 収入 | 毎月の給料がある | なくなる(失業保険は条件つき) |
| 使える時間 | 少ない(夜・朝・休日) | 多い(平日の昼も動ける) |
| 年収の交渉 | 「残る」選択肢があり強い | 焦りが出ると弱くなりやすい |
| 入社時期 | 引き継ぎが必要で調整がいる | すぐに入社できる |
| 手続き | ほとんど不要 | 健康保険・年金の切りかえが必要 |
| 気持ちの面 | 忙しさで疲れやすい | 長引くと不安が大きくなる |
どちらにも良いところと難しいところがあります。ここからは、それぞれをくわしく見ていきます。
毎月の給料があるうちは、「早く決めないと生活が苦しい」という焦りがありません。条件の合わない内定は断れますし、もっと良い求人が出るのを待つこともできます。ハイクラスの求人は数が少ないので、「待てる」ことそのものが大きな強みになります。
在職中なら、企業から見たあなたは「今の会社に残るかもしれない人」です。企業は来てもらうために条件を考えるので、年収や役職の交渉がしやすくなります。反対に、仕事をしていない期間が長くなると、交渉の材料が少なくなりがちです。
アメリカでは、仕事をしていない期間が長いほど、企業から連絡が来る割合が下がったという研究もあります。くわしくはこちらの記事で紹介しています。
厚生労働省の「令和2年転職者実態調査」では、前の会社を辞めてから次の会社に入るまでの期間は、「1か月未満」が27.6%、「離職期間なし」が26.1%でした。半分以上の人が、間をほとんどあけずに次の会社へ移っています。在職中に活動して内定を得てから辞める、という流れが多いことがわかります。
在職中の転職活動のいちばんの壁は、時間と体力です。次のような工夫で、負担を減らせます。
- 面接はオンラインや朝・夜の時間を相談する。オンラインで面接をしてくれる企業もあるので、移動の時間を減らせます。
- 日程の調整は、転職エージェントに任せる。候補日を伝えておけば、企業とのやりとりを代わりに進めてくれます。
- 有給休暇は、最終面接のためにとっておく。役員面接など、対面で時間がかかる選考に使います。
- 会社のパソコンやメールは使わない。活動していることが社内に伝わるのを防げます。
退職後は、平日の昼でも面接に行けます。企業研究や職務経歴書づくりにも、じっくり時間をかけられます。すぐに入社できるので、「早く来てほしい」という求人には有利に働くこともあります。
また、心や体が疲れきっているときは、まず休むことが何より大切です。疲れたまま転職活動をすると、判断を誤りやすくなります。いったん離れて回復してから動くのは、遠回りではありません。
仕事をしていない期間(ブランク)について、海外では見方が変わりつつあります。ビジネス向けSNSのLinkedIn(リンクトイン)は、2022年3月、プロフィールに「キャリアブレイク(仕事を離れていた期間)」を書ける機能を加えました。子育て、介護、学び直し、休養などの理由を選んで記入できます。
LinkedInがあわせて発表した調査では、採用担当者の51%が「仕事を離れていた理由を説明している候補者のほうに連絡しやすい」と答えました。空白があること自体よりも、その期間に何をしていたかを説明できるかが大切だということです。
Goldman Sachs(ゴールドマン・サックス)
採用ページ:https://www.goldmansachs.com/careers/professionals/returnship
アメリカの金融大手ゴールドマン・サックスは、2013年から「リターンシップ」という制度を続けています。2年以上仕事を離れていた経験者を対象に、給料が出る12週間のプログラムで職場に戻るきっかけを作るものです。経験のある人のブランクを「強みを持った人材の一時的な休み」として受け入れる考え方の例といえます。
退職後のいちばんの心配はお金です。雇用保険の基本手当(いわゆる失業保険)は、条件を満たせば受け取れますが、すぐに入るわけではありません。
自分の都合で辞めた場合は、手続きのあとの7日間の「待期」に加えて、「給付制限」という受け取れない期間があります。2025年4月1日以降に辞めた人は、この期間が原則1か月になりました(それまでは原則2か月)。ただし、5年のあいだに2回以上、自分の都合で辞めて受け取っている場合などは3か月になります。
いずれにしても、退職後に動くなら、生活費の半年分ほどを手もとに用意しておくと安心です。この半年分は、活動が長引いたときに焦らないための目安です。
会社を辞めると、会社の健康保険と厚生年金から外れます。次の会社に入るまでのあいだは、自分で手続きをしなければなりません。
- 健康保険:前の会社の健康保険を続ける「任意継続」か、住んでいる市区町村の国民健康保険に入るかを選びます。任意継続は、退職の翌日から20日以内に申し込みが必要です。
- 年金:厚生年金から国民年金への切りかえを、市区町村の窓口などで行います。
- 住民税:前の年の収入をもとにかかるため、退職後も支払いが続きます。
手続きの期限や内容は変わることがあります。最新の情報は、日本年金機構、加入している健康保険、お住まいの市区町村、ハローワークで確認してください。
ハイクラスの求人は、出会うタイミングに左右されます。2〜3か月で決まらないことも珍しくありません。収入がない状態でそれが続くと、「どこでもいいから決めたい」という気持ちになりがちです。退職後に動くなら、「いつまでに、どんな条件なら決める」という自分のルールを先に作っておくことが大切です。
迷ったときは、次の5つの質問に順番に答えてみてください。「はい」が多いほど、在職中に進めるほうが向いています。
-
1
心と体は、今の仕事を続けられる状態ですか?
「いいえ」なら、まず休むことを優先しましょう。健康を損なってまで在職中にこだわる必要はありません。 -
2
週に3〜5時間ほど、活動の時間を作れますか?
朝や夜、週末を合わせて、この程度の時間があれば、在職中でも進められます。 -
3
収入がなくなると、生活に大きな不安がありますか?
「はい」なら在職中がおすすめです。退職後に動くなら、生活費の準備が先です。 -
4
年収や役職の交渉を、しっかりしたいですか?
「はい」なら、交渉の材料を持てる在職中のほうが有利です。 -
5
仕事を離れる期間を、何に使うか説明できますか?
学び直し、資格の勉強、家族の事情など、はっきりした目的があれば、退職後の活動も前向きに説明できます。
とくに1つ目の質問は、ほかのどれよりも優先してください。転職は、元気な状態で選んだほうが、良い答えにたどりつけます。
ふたりのモデルケースで、選び方のちがいを見てみましょう。DさんとEさんは、説明のための架空の人物です。
Dさん(37歳・営業課長)在職中を選んだ
忙しいものの、体調に問題はありませんでした。年収を上げたいという目的もはっきりしていたので、在職中に進めることにしました。
面接はオンラインと朝の時間を中心に入れ、最終面接だけ有給休暇を使いました。複数の内定を比べて、年収の交渉もできました。
Eさん(41歳・事業企画部長)退職後を選んだ
大きなプロジェクトが続いて疲れきり、休日も仕事のことが頭から離れない状態でした。生活費の8か月分ほどの貯金があったため、先に退職して休むことにしました。
1か月休んだあと、「3か月で、事業責任者の求人に絞る」とルールを決めて活動しました。面接ではブランクを「回復と次の準備の期間」と説明し、4か月目に内定を得ました。
ふたりに共通するのは、自分の状態とお金の準備を確かめてから、どちらかを選んだことです。なんとなく辞めるのでも、無理をして続けるのでもなく、理由を持って選んでいます。
- 生活費の半年分ほどを用意する(住民税や保険料の支払いも計算に入れる)
- 職務経歴書を、辞める前に書きあげておく(実績の数字は在職中のほうが確かめやすい)
- 転職エージェントやスカウトサービスに、辞める前から登録しておく
- 「いつまでに、どんな条件なら決める」という自分のルールを書いておく
- ブランクの期間に何をするか(休養・学び直しなど)と、その説明の言葉を決めておく
- 離職票や源泉徴収票など、会社から受け取る書類を確認する
- 在職中は、収入と交渉力を守れるのが強み。時間と体力の工夫が必要
- 国の調査では、半分以上の人が間をほとんどあけずに次の会社へ移っている
- 退職後は、時間と気持ちに余裕が生まれる。休養が必要なときは迷わず休む
- 自己都合の退職では、失業保険に待期と給付制限(2025年4月以降は原則1か月)がある
- 海外では、ブランクの理由を説明する文化や、復職を支える制度が広がっている
- 迷ったら5つの質問で決める。いちばん大事なのは、心と体の状態
在職中でも退職後でも、自分で理由を持って選んだ道なら、それがあなたにとっての正解です。
今日できる最初の一歩は、5つの質問に「はい」か「いいえ」で答えてみることです。答えが見えたら、その道に合った準備を1つだけ始めてみてください。
参考にした資料
- 厚生労働省「令和2年転職者実態調査の概況」
https://www.mhlw.go.jp/toukei/list/6-18c-r02.html - ハローワーク インターネットサービス「基本手当について」
https://www.hellowork.mhlw.go.jp/insurance/insurance_basicbenefit.html - 岩手労働局・ハローワーク「令和7年4月1日以降に離職された方は『給付制限期間』が1か月に短縮されます」
https://jsite.mhlw.go.jp/iwate-roudoukyoku/content/contents/002176733.pdf - LinkedIn「A new way to represent career breaks on LinkedIn」(2022年3月)
https://news.linkedin.com/2022/march/new-way-to-represent-career-breaks-on-linkedin - Goldman Sachs「Returnship Program」
https://www.goldmansachs.com/careers/blog/returnship-program
雇用保険・健康保険・年金・税金の制度は変わることがあります。くわしくは、ハローワーク、日本年金機構、加入している健康保険、お住まいの市区町村で確かめてください。
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